妊娠報告で退職勧奨された私が育児休業を取得するまで

私はベトナムから日本に来て、レストランのホールスタッフとして働いていました。

仕事にも慣れ、新しい生命を授かったことを喜んでいた矢先、思いもよらない出来事が起こりました。

出身国	ベトナム
日本語能力	N2程度
職種	外食業(技術・人文知識・国際業務)
就職ルート	留学生からの就職
トラブル種別	労働条件に関するトラブル 言語・文化の違いによるトラブル
参照元	平成23年東京都の労働相談の状況 – 外国人労働相談

社長に妊娠を報告した日のことは、今でも鮮明に覚えています。

「妊娠したなら会社を辞めて欲しい」という言葉に、私は日本の法律をよく知らなかったため、妊娠したら退職しなければならないと勘違いしてしまいました。

問題発生までの経緯

初期段階の問題発生

妊娠が分かり、喜びと共に不安も感じていました。

日本での生活はまだ2年ほどで、妊娠した場合に会社でどのような手続きが必要なのか、詳しく知りませんでした。

職場の同僚に相談しようかとも思いましたが、まずは社長に報告するべきだと考えました。

社長室に呼ばれ、妊娠したことを伝えると、社長の表情が一変しました。

「妊娠したなら会社を辞めて欲しい」と、はっきりと告げられたのです。

私は驚き、言葉が出ませんでした。

母国では妊娠しても働き続ける女性が多いことは知っていましたが、日本の文化や法律は違うのかもしれないと思い、「3か月後に辞めます」と答えてしまいました。

今思えば、その場で詳しく聞くべきだったのですが、突然のことで混乱していました。

状況悪化と決断

その日の夜、同じベトナム出身の友人に電話で相談しました。

友人は「え、それはおかしいよ!日本では妊娠しても働けるし、育児休業という制度があるはずだよ」と教えてくれました。

翌日、インターネットで調べてみると、日本では妊娠を理由に退職する必要はなく、むしろ育児休業を取得する権利があることが分かりました。

私は社長に騙されていたのかもしれないと不安になりました。

しかし、既に退職すると答えてしまったため、今更撤回できるのだろうかと悩みました。

赤ちゃんのためにも経済的な安定が必要です。

せめて育児休業を取りたいと思い、労働相談センターに相談することを決意しました。

不安・疑問の明確化

労働相談センターへ行く前に、自分の状況を整理しました。

最も不安だったのは、既に退職すると答えてしまったことでした。

また、育児休業を取得するための条件や手続きについても分かりませんでした。

友人から「あっせん」という制度があると聞きましたが、具体的にどのようなものか理解できていませんでした。

また、会社が拒否した場合はどうなるのか、外国人でも同じように保護されるのかという疑問もありました。

情報収集の結果

労働相談センターに行き、私の状況を詳しく説明しました。

相談員の方は親身になって話を聞いてくれ、私には育児休業を取得する権利があること、社長の行為は違法であることを教えてくれました。

発見①:緊急性の理解

相談員の方は、すぐに行動を起こすべきだと強く勧めてくれました。

特に、退職予定日が近づく前に、会社との話し合いの場を設ける必要があるとのことでした。

また、理想的な展開としては、会社が育児休業を認め、復職後も安心して働ける環境を整えることです。

そのためには、会社側に法的な義務を理解してもらい、建設的な話し合いを行うことが重要だと教わりました。

発見②:代替ルートの存在

相談員の方から、もし会社が育児休業を認めない場合でも、他の選択肢があることを教えてもらいました。

労働審判や裁判という方法もありますが、まずはあっせんで解決を図るのが現実的だとのことでした。

あっせんを利用するためには、申請書を提出し、期日を決める必要があります。

相談員の方は、会社側も法律違反を指摘されれば、多くの場合は話し合いに応じると教えてくれました。

具体的な行動計画

相談員の方と一緒に、具体的な行動計画を立てました。

一つ一つのステップを確実に進めることで、目標を達成できると確信しました。

まとめと読者へのメッセージ

この経験を通じて、日本の労働法は外国人労働者も平等に保護していることを実感しました。

最初は不安で仕方ありませんでしたが、適切な相談先を見つけ、正しい手続きを踏むことで、権利を守ることができました。

私は現在、無事に育児休業を取得し、赤ちゃんとの時間を大切に過ごしています。

復職後も、同じ職場で働き続けることができる見通しです。

最初は退職を迫られて絶望的な気持ちでしたが、諦めずに行動して本当に良かったと思っています。

もしあなたが同じような状況にあるなら、まずは労働相談センターに連絡してみてください。

一人で悩む必要はありません。

あなたには権利があり、それを守るための制度が整っています。

勇気を持って一歩を踏み出すことで、きっと道は開けます。